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Reebok Easytoneを買ってみました

2011年05月05日16:59

久し振りにモノログです。
比較的新し物好きですが、特にスニーカーは大好きで家族から白い目で見られている程です。
モデルチェンジで大割引中ということもあり、CMでも出ているReebok Easytoneというウォーキングシューズを買ってみました。

Reebok社は1980年代にエアロビクスシューズで一世を風靡し、その後ポンプフェーリーの空気室でフィット感を高める仕組み等々、奇想天外の発想をスニーカーに導入する会社でもあり、個人的にも注目しています。その後Reebok社は、DMXというソール(靴底部)に複数の空気室を配置して相互に管で連結し、空気を流動することにより衝撃を吸収するシステムで、これもお気に入りのシステムでした。

さて、ウォーキングシューズにおいては、先にMBT(マサイ・ベアフット・テクノロジー)社がフィットネス効果の高いウォーキングシューズを発売しておりますが、かなりRの強い船底タイプ形により、歩行時には通常より不安定となるので体を安定させようと反応し、全身の筋肉が活発に働き始め、とりわけ体幹部の筋肉が活性化されることで姿勢が改善され、大腿部や臀部が引き締められ、より多くのカロリーが燃焼されるに狙って設計されております。

一方、Reebok EasytoneもMBT社狙いが似ているような気がしますが、ソール(靴底)部には膨らんだ“バランスポッド”が配置されており、まるでバランスボールの上に立ったようなふわふわとした履き心地が、ボディコアに自然な負荷をかけ、美脚化やヒップアップを促す筋肉を刺激するとのこと。履き心地は若干不安定な感じもあり、正にバランスボールなのですが、慣れてしまえばさほど気になりません。また、前記の空気の流動がDMXにも履き心地が似ており、設計思想が延長線上にある感じがします。ソールの不安定さを補うためか、靴のアッパーは通常のReebok社のシューズよりもタイトで固めに出来ています。私は日本人の平均的な身長&体重なのですが、足が28cm程度と大きいので体重設定が軽めなためか、早く歩くためには垂直的に荷重を掛けなければならず、そうすると歩幅が減少してしまい、兎に角早く歩けないのです。(個人的な問題ですが。。。)でも、肝心のフィットネス効果はありそうな感じで、期待しています。

また、知的財産としては、Training Footwearの名称で、US2010251565(A1), US2010251567(A1), EP2250918(A1), CN101856161(A)の4件の特許出願がされております。(意匠もUSでShoe soleで2件)しかし、日本には出願されていないのですね。日本のウォーキングシューズ市場は余り大きくなく、生産国でもないので、出願は不要との判断なのでしょう。
尚、特許出願明細書の内容からもDMXの血筋が感じられるものになっており、上記の私のインプレを裏付けるもので、「やっぱりねー」と一人でニヤっとしてしまいました。

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知財が震災復興企業に与える影響

2011年04月30日13:29

震災の影響もあり、更新が遅れて申し訳ございません。

さて、仕事関係や海外の方から質問がとっても多い項目に、「日本の工場がこれ機に、日本以外のアジア地区に移設するのではないか?」ということです。
確かに下請けの構造化しておりティア1からティア4程度まであり、部品点数が多い自動車産業を中心として、ボトルネックとなっている部品が自動車のOEMにまで大きな影響が出ており、生産量を落としていることはご存じのこと思います。

また、情報を整理すると前記のボトルネックになっている工場は限定的で、そのような工場は他からの支援を受けて懸命に復旧しており、復旧までの期間も当初より短くなってきています。現状では、材料在庫や中間在庫の利用可能な数量から6月頃までの生産量は明確になってきているものの、地震・津波・原発・計画停電や節電要求等の複数の要因が絡み合っており、夏以降のサプライチェーン全体の先行きを不明確にしていることに前記質問は端を発していると思います。

では、他のアジア地区への移設を考える場合は、何がポイントとなるのでしょうか?
まず、(1)今から準備すると1年以上の期間が必要となりそうです。また、(2)ラインを直ちに動かすには、ノウハウを持った人材の移転や作業標準等のマニュアル等の持ち込みも必要となりそうです。さらに、(3)ノウハウや技術流出を考えると、メインプロダクツや先端製品の移転は難しそうです。その対応策としては、移転の可能性のある技術をポートフォリオとしてブラックボックス化しておくか、(4)アジア地区でも知財権にて保護しておくことが必要です。

まとめると、上記(2)から(4)の技術流出を想定し、ノウハウ管理を含めたポートフォリオとしての周到な知財戦略を実行しておいた企業のみが、企業活動の選択枝を狭めることなく、直ぐに海外への移設を検討出来ると言っても過言ではないと思います。

さらに、今回の被災により体力を削がれ、かつ、上記の知財戦略の準備不足の企業様が、M&Aのターゲットにならなければ良いのですが・・・。

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エプソンの勝てる知財戦略@嶋口・内田研究会(後編:中国知財事情)

2011年03月28日19:39

震災等もあり、前編のエプソンの勝てる知財戦略「勝てる知財戦略」から大分時間が空いてしまい申し訳ございません。
本日は後編として、「中国知財事情」の部分について書かせて頂きます。

弊方がメーカーの知財部在籍時代の約10年前の事ですが、その頃の中国は法的には整備が進みつつある時代でありましたが、中国の模倣品対策で同僚の商標の担当者が北京の執行官を連れて地方の製造工場で出向いて行ったことを覚えております。その後の10年で中国の知財事情は大きく変わっていることを教えて頂きました。

まず、研究開発費への投入増加や税・融資関連優措置など、中国政府が定めた各種革新奨励策とも密接に関係して、中国の特許出願件数は急上昇しており、国内・海外出願共にトップの地位が目に見えてきていることは、ニュース等から皆様もご存じでしょう。
加えて、その追い風は知財訴訟件数にも及んでおり、2001年の5千件台から2005年には1万件台、2009年には3万件台と急増しています。模倣品等の海外企業からの商標に関する事件が多いのかと思うとそうでもなく、著作権:約1.5万件、商標:約7千件、特許:約4千件と多岐にわたり、さらに原告は国内の企業や個人の方が多いとのこと。一方、知財訴訟の件数を国別で比較すると、米国でも1万件には及んでおらず、日本は数百件レベルですので大きく引き離されており、知財分野でのNo.1の訴訟国家への道も歩んでいると言えそうです。
よって、多くの出願・権利化を目指した先にある、自国の権利を保護し活用するための訴訟基盤の整備も進んでいると考えられ、現状では経済活動に遅れを取っている知財活動も、2008年6月に「中国国家知識産戦略大綱」として発せられた後に、知財ナショナリズムの高まりも急ピッチで醸成されていると思います。

また、エプソンの上柳本部長からは、「逆に言えば、知財で牛耳れる可能性もあり、日本企業にもチャンス有り」と力強いお言葉を頂いておりますが、エプソンのような知財のハイレベルな企業は確かにチャンスだと思いますが、従来のままの日本の知財戦略レベルの企業では質・量共に勝てずに、中国市場では知財で歯が立たない可能性もあると危惧しております。そのことは、一番の市場や生産地において、日本発の知財が機能しないことを意味しており、差別化の為の障壁形成が出来なくなるだけではなく、逆に中国企業に万里の長城のような障壁形成を許してしまうしまうことに他なりません。

さらに、エプソンでは「知財係争は、業界で一番厳しい対応をすることがポイント」とのポリシーをお持ちのようで、これも重要なご指摘だと感じました。そうでなければ、ターゲットとしてまず初期に集中的に訴訟の生贄に祭り上げられ、多くの訴訟で対応が十分取れないために受け身に回ってしまい、形勢不利のまま和解するしかないという負のスパイラルに陥ると思います。

弊方にも多くのご相談がありますが、グローバル化を進める企業様のご支援として、 「攻守の知財グローバルポリシー」 を初期段階で構築されることをお勧めしています。
貴社には「攻守の知財グローバル・ポリシー」がお有りですか?

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原発事故に思う、現場力とトータルリスクマネジメント

2011年03月16日05:37

東北関東大震災により被災された皆様、そのご家族の方々に対しまして、心よりお見舞い申し上げます。
金曜日は私も娘を迎えに、11km程徒歩で学校まで小走りで向かいました。
余震や停電、放射線等々の不安もありますが、ここは一番気を引き締めて行こうと思っております。

さて、原発事故に際してあえてエンジニア目線で思うところを書こうと思います。
まず、色々と指摘されておりますが、40年以上前のレストアも必要な装置であるにも関わらず、大きな問題を数々過去経験のない降りかかる火の粉のような課題を解決しつつ対応しつつ現場力を発揮することは本当に大変だと思います。東京電力、関係官庁等の方も精一杯ご尽力頂いていることと思います。
私も現場対応の経験がエンジニア時代に種々経験しているものの、想像を絶する困難さと即時の判断を迫られる現場ではないかと思慮しております。

テレビ等で解説されている説明も今一歩分かりにくかったので、私が分かりやすいと感じた、東工大→MITで原子力工学の博士号をお持ちで、日立製作所で原子炉の設計経験のあるビジネスブレークスルー大前研一さんのリンクを張り付けておきます。
http://www.youtube.com/watch?v=U8VHmiM8-AQ

上記の現場力という観点を考えると、やはり設計や現場等の修羅場経験のあるエンジニアの知恵が重要です。資格試験で豊富な経験や知見を問われる、私も属している技術士会の原子力・放射線部門の登録人数を見てみると、総計で227名しかいません。機械部門の1884名、建築部門の7259名と比較するとかなり少数です。このことは開発等している企業が限られていることからも分かると思います。
また、前記のように同様な事故の修羅場をくぐってきた現場経験も重要ですので、急速にかつ連鎖的に状態は悪化していることを勘定しても、IAEA等への現場対応の専門家の支援ももう少し前倒しの方が好ましかったと感じております。

今回の一連の事態は、現在アカデミックでも研究が進みつつあるトータルリスクマネジメント(TRM)のMOT (Management Of Technology)観点の重要性を再認識しました。
設計時の建物の配置、電源や動力の多系統以上の異常時の施策のなるべく多い盛り込み、災害に対する2次・3次災害の想定等々ときりがありません。過去のアポロ計画の事故から発した信頼性工学以上に、この教訓を我々が活かして将来へ繋いでいくことが使命の一つだであるとして、自分のタスクアイテムに追加しました。

自宅のある東京でも影響が心配されますので、公開して頂いているガイガーカウンタの数値の推移や、Ustreamの現在値を注視しております。

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【ご連絡】本日3/14の新商品開発基礎講座の延期のお知らせ

2011年03月14日07:39

直前のお知らせになり、誠に申し訳ございません。

主催者の企業研究会様から連絡があり、本日の弊方が講師をさせて頂く予定でした、「新商品開発基礎講座 ~商品開発に関する基礎知識を体系的に学ぶ:セッション3 知的財産関連」は諸般の事情と皆さの安全を鑑み、延期とさせて頂くとのことです。

ご参加の皆様にはお詫び申し上げます。
また、主催者様のご協力に深謝致します。

尚、延期の日程につきましては、主催者より追って連絡させて頂くとのことでございます。

多大なご迷惑をお掛けしておりますが、ご理解の程、宜しくお願い申し上げます。


また、東北関東大震災により被災された皆様、そのご家族の方々に対しまして、心よりお見舞い申し上げます。
一日も早い復旧復興をお祈り申し上げます。



山崎 忠史

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プロフィール

山崎 忠史 (渾称:ただす隊長)

Author:山崎 忠史 (渾称:ただす隊長)
会計系コンサルティングファームにて、上場企業を中心とした知財戦略支援のアドバイザリーやコンサルテーション、M&A等の知財・技術のデューデリジェンスやバリュエーション等の価値評価・価値算定の業務に従事。特に、特許情報や事業情報等から技術ロードマップ作成しての詳細なR&D分析が得意。

大手メーカーでの開発部門や知財部門のマネージャー(2社)を歴任した経験を生かしつつ、三位一体の戦略(事業戦略・技術開発戦略・知財戦略)に「競争戦略」を切り口とした新しい知財戦略思想とイノベーションの関係を、コンサル実務とアカデミックの両面から問い続ける毎日。

・早稲田大学ビジネススクール(MBA・夜間主)・市場競争戦略モジュール(内田和成ゼミ)卒
・東京工業大学 イノベーション研究科、イノベーション専攻、博士後期課程(田中義敏ゼミ)在学中
・技術士(機械部門)

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